GMB株式会社
GMB CORPORATION
証券コード 7214 | EDINETコード E02247 | 業種 輸送用機器
所在地 磯城郡川西町大字吐田150番地3
代表者 代表取締役社長 松岡 祐吉
収録している最新の会計期間 2026年3月期 通期
当社グループは、当社(GMB株式会社)、連結子会社15社(GMB NORTH AMERICA INC.、GMB USA INC.、GMB USA ALABAMA INC.、GMB KOREA CORP.、GMB AGtech Corp.、GMB ELPIS CORP.、青島吉明美机械制造有限公司、青島吉明美汽車配件有限公司、吉明美(杭州)汽配有限公司。
主要財務情報(2026年3月期 通期)
- 売上高
- 1052.8億円
- 営業利益
- 33.2億円
- 経常利益
- 29.5億円
- 当期純利益
- -10.4億円
- 総資産
- 961.5億円
- 純資産
- 342.8億円
- ROE
- -4.5%
- ROA
- -1.1%
- 自己資本比率
- 23.7%
GMB株式会社の財務推移(数値・直近3期)
| 指標 | 2024年度 | 2025年度 | 2026年度 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 962.9億円 | 1037.1億円 | 1052.8億円 |
| 営業利益 | 16.3億円 | 19.4億円 | 33.2億円 |
| 経常利益 | 13.3億円 | 17.7億円 | 29.5億円 |
| 当期純利益 | 4.1億円 | 5.9億円 | -10.4億円 |
| 総資産 | 851.1億円 | 885.5億円 | 961.5億円 |
| 純資産 | 332.8億円 | 339.8億円 | 342.8億円 |
GMB株式会社のAI要約(開示資料に基づく整理・テキスト)
事業概要
同社グループは、同社(GMB株式会社)、連結子会社15社(GMB NORTH AMERICA INC.、GMB USA INC.、GMB USA ALABAMA INC.、GMB KOREA CORP.、GMB AGtech Corp.、GMB ELPIS CORP.、青島吉明美机械制造有限公司、青島吉明美汽車配件有限公司、吉明美(杭州)汽配有限公司、吉明美汽配(南通)有限公司、THAI GMB INDUSTRY CO.,LTD.、GMB RUS AUTOMOTIVE LLC、GMB ROMANIA AUTO INDUSTRY S.R.L.、GMB OCEANIA PTY.LTD.、GMB AUTOMOTIVE INDIACHENNAI PVT LTD)及び持分法適用の関連会社1社(THAI KYOWA GMB CO.,LTD.)により構成されており、自動車部品等の製造・販売を主たる業務としています。同社グループの製品は、同社を中心に世界各国の補修用部品として供給されるものと、連結子会社のGMB KOREA CORP.を中心に、自動車完成車メーカーやその系列部品メーカーへ供給される新車用部品とに大きく分類され、その需要構造の違いにより、製品販売戦略も異なった対応をしています。
リスク
同社グループの事業等に関するリスクについて、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性があると考えられる主な事項は以下のとおりです。(2) 為替変動について 同社グループの2026年3月期連結売上高に占める海外売上高の比率は90.9%となっています。
今後の見通し
同社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりです。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において同社グループが判断したものです。
セグメント
(セグメント情報等) 【セグメント情報】 1.報告セグメントの概要 同社の報告セグメントは、同社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。
設備投資
同社グループでは、販売競争の激化への対応や品質向上の目的で、当連結会計年度において総額3,976百万円の設備投資を実施しました。セグメントごとにその概要を説明しますと、次のとおりです。
研究開発
対象資料からは確認できません。
人材・従業員
①連結会社の状況 2026年3月31日現在 セグメントの名称 従業員数(人) 日本 307 (35) 米国 33 (46) 韓国 808 (-) 中国 832 (60) タイ 327 (1) 欧州 158 (7) 豪州 11 (-) インド 23 (3) 合計 2,499 (152) (注)従業員数は、就業人員(同社グループ内からグループ外への出向者を除き、グループ外から同社グループ内への出向者を含むほか、常用パート・嘱託契約社員を含んでいます。)であり、臨時雇用者数人材派遣会社からの派遣社員、季節工を含みます。
本要約は会社が提出した開示資料に基づく整理であり、投資判断を行うものではありません。