ＴＯＴＯ株式会社
TOTO LTD.
証券コード 5332 ｜ EDINETコード E01138 ｜ 業種 ガラス・土石製品
所在地 北九州市小倉北区中島二丁目1番1号
収録している最新の会計期間 2026年3月期 通期
(1)グローバル住設事業 主要な製品は、レストルーム・バス・キッチン・洗面商品等です。
主要財務情報（2026年3月期 通期）
- 売上高
- 7374.4億円
- 営業利益
- 537.6億円
- 経常利益
- 606.9億円
- 当期純利益
- 402.6億円
- 総資産
- 8274.8億円
- 純資産
- 5339.1億円
- ROE
- 7.7%
- ROA
- 4.9%
- 自己資本比率
- 63.8%
ＴＯＴＯ株式会社の財務推移（数値・直近3期）
| 指標 | 2024年度 | 2025年度 | 2026年度 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 7022.8億円 | 7244.5億円 | 7374.4億円 |
| 営業利益 | 427.7億円 | 484.8億円 | 537.6億円 |
| 経常利益 | 515.1億円 | 503.7億円 | 606.9億円 |
| 当期純利益 | 372.0億円 | 121.7億円 | 402.6億円 |
| 総資産 | 7902.6億円 | 8139.2億円 | 8274.8億円 |
| 純資産 | 5105.6億円 | 5304.0億円 | 5339.1億円 |
ＴＯＴＯ株式会社のAI要約（開示資料に基づく整理・テキスト）
事業概要
同社グループは、ＴＯＴＯ株式会社（同社）及び子会社48社、関連会社５社により構成されており、主な事業内容と子会社及び関連会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりです。(1)グローバル住設事業 主要な製品は、レストルーム・バス・キッチン・洗面商品等です。
リスク
（１）リスクマネジメント体制 同社グループのリスクマネジメント体制は、リスク管理の包括的な責任を負う取締役会と、取締役会によって示された戦略的方向性を方針や手順に落とし込み、これらの方針を実行に移す「リスク管理委員会」（原則、年４回開催）によって構成されています。公平性・客観性・透明性を担保するために、最終的な決定権は非業務執行取締役である独立社外取締役を含む取締役会に置き、リスク管理委員会はその管理下で定期的な報告とリスク監視を行っています。
今後の見通し
同社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりです。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において同社グループが判断したものです。
セグメント
このような事業環境の中、同社グループは2021年度より推進している10ヵ年の長期戦略「共通価値創造戦略 ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０３０」で定めた目指す姿の実現に向けて、最初の３年間（2021～2023年度）の経営課題である、中期経営課題（ＷＩＬＬ２０３０ ＳＴＡＧＥ１）に基づき、「グローバル住設事業」と「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。「グローバル住設事業」では、「きれいと快適」「環境」を両立するＴＯＴＯらしい商品を「サステナブルプロダクツ」と位置付け、これらの商品をグローバルで普及させることにより、地球環境に配慮した、豊かで快適な社会の実現に貢献しています。
設備投資
当期に実施した同社グループの設備投資の支出額は、58,146百万円（無形固定資産を含む）となりました。＜グローバル住設事業(日本)＞ 情報化投資、生産設備導入・更新、新商品金型、ショールーム展示品の入替等で、設備投資の支出額は24,940百万円となりました。
研究開発
業績等の概要 （1）業績 ①当連結会計年度の状況 当連結会計年度（2023年４月１日から2024年３月31日まで）におけるわが国の経済は、一部に足踏みも見られますが緩やかに回復しています。しかし、世界的な金融引き締め等を背景とした世界経済の下振れが、わが国の経済を下押しするリスクとなっています。
人材・従業員
(1)連結会社の状況 2024年３月31日現在 セグメントの名称 従業員数（人） 日本住設事業 14,770 中国大陸事業 6,677 アジア・オセアニア事業 9,514 米州事業 1,500 欧州事業 105 グローバル住設事業計 32,566 セラミック事業 734 新領域事業計 734 報告セグメント計 33,300 その他 86 合計 33,386 （注）従業員数は就業人員を対象としています。(2)提出会社の状況 2024年３月31日現在 従業員数（人） 平均年齢（歳） 平均勤続年数（年） 平均年間給与（円） 7,876 44.8 18.5 7,299,226 セグメントの名称 従業員数（人） 日本住設事業 6,860 中国大陸事業 242 アジア・オセアニア事業 205 米州事業 140 欧州事業 12 グローバル住設事業計 7,459 セラミック事業 331 新領域事業計 331 報告セグメント計 7,790 その他 86 合計 7,876 （注）１．。
本要約は会社が提出した開示資料に基づく整理であり、投資判断を行うものではありません。