住友ゴム工業株式会社
Sumitomo Rubber Industries, Ltd.
証券コード 5110 | EDINETコード E01110 | 業種 ゴム製品
所在地 神戸市中央区脇浜町3丁目6番9号
代表者 代表取締役社長 山本 悟
収録している最新の会計期間 2025年12月期 通期
当社の企業集団は、当社と子会社89社(以下「当社グループ」という。)及び関連会社9社並びにその他の関係会社1社(住友電気工業㈱)で構成され、タイヤ事業、スポーツ事業及び産業品他事業のほか、各事業に付帯・関連するサービス等の事業を国内及び海外で展開しております。
主要財務情報(2025年12月期 通期)
- 売上高
- 1.21兆円
- 営業利益
- 825.8億円
- 当期純利益
- 503.8億円
- 総資産
- 1.46兆円
- 純資産
- 7363.1億円
- ROE
- 7.3%
- ROA
- 3.5%
- 自己資本比率
- 49.0%
住友ゴム工業株式会社の財務推移(数値・直近3期)
| 指標 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 1.18兆円 | 1.21兆円 | 1.21兆円 |
| 営業利益 | 644.9億円 | 111.9億円 | 825.8億円 |
| 当期純利益 | 370.5億円 | 98.7億円 | 503.8億円 |
| 総資産 | 1.27兆円 | 1.34兆円 | 1.46兆円 |
| 純資産 | 6414.3億円 | 6758.1億円 | 7363.1億円 |
| ROE | 6.3% | 1.5% | 7.3% |
住友ゴム工業株式会社のAI要約(開示資料に基づく整理・テキスト)
事業概要
当中間連結会計期間において、同社と子会社(以下「同社グループ」という。)及び関連会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。
リスク
当中間連結会計期間に新たに発生した事業等のリスクはありません。前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについても重要な変更はありません。
今後の見通し
文中の将来に関する事項は、当半期報告書提出日現在において判断したものです。1経営成績の状況 前中間 連結会計期間 当中間 連結会計期間 増減率 百万円 百万円 % 売上収益 572,192 619,798 8.3 タイヤ事業 488,329 534,438 9.4 スポーツ事業 64,686 66,676 3.1 産業品他事業 19,177 18,684 △2.6 事業利益 28,310 39,812 40.6 タイヤ事業 22,205 34,122 53.7 スポーツ事業 4,044 3,752 △7.2 産業品他事業 2,069 1,924 △7.0 調整額 △8 14 - 営業利益 27,034 38,146 41.1 親会社の所有者に 帰属する中間利益 14,374 25,865 79.9 注事業利益は、売上収益から売上原価、販売費及び一般管理費を控除して算出しています。
セグメント
タイヤ事業は、国内新車用タイヤが新規モデルへの高シェア参入などで前年同期を上回り、国内市販用タイヤも夏タイヤや高性能オールシーズンタイヤ「シンクロウェザー」が好調でした。海外市販用タイヤは欧州で「DUNLOP」ブランドの販売開始により大幅増となりましたが、米州や一部海外新車用タイヤは減少しました。スポーツ事業はゴルフ用品とテニス用品が増収でした。産業品他事業は一部製品が伸びた一方で、複数の製品分野で減少しました。
設備投資
当中間連結会計期間末の有形固定資産は前連結会計年度末から増加しています。有形固定資産の取得による支出は41,892百万円でした。
研究開発
文中の将来に関する事項は、当半期報告書提出日現在において判断したものです。1経営成績の状況 前中間 連結会計期間 当中間 連結会計期間 増減率 百万円 百万円 % 売上収益 572,192 619,798 8.3 タイヤ事業 488,329 534,438 9.4 スポーツ事業 64,686 66,676 3.1 産業品他事業 19,177 18,684 △2.6 事業利益 28,310 39,812 40.6 タイヤ事業 22,205 34,122 53.7 スポーツ事業 4,044 3,752 △7.2 産業品他事業 2,069 1,924 △7.0 調整額 △8 14 - 営業利益 27,034 38,146 41.1 親会社の所有者に 帰属する中間利益 14,374 25,865 79.9 注事業利益は、売上収益から売上原価、販売費及び一般管理費を控除して算出しています。
人材・従業員
役員の状況に該当事項はありませんでした。ストックオプション制度の内容についても該当事項はありません。
本要約は会社が提出した開示資料に基づく整理であり、投資判断を行うものではありません。