ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ株式会社
Toyo Tire Corporation
証券コード 5105 ｜ EDINETコード E01090 ｜ 業種 ゴム製品
所在地 伊丹市藤ノ木2丁目2番13号
収録している最新の会計期間 2025年12月期 通期
当社グループは、当社、子会社33社、関連会社9社で構成され、タイヤ事業（タイヤの製造販売）及び自動車部品事業（自動車用部品の製造販売）を主として行っており、更に各事業に関連する設備並びに金型の供給・保守、資金調達・運用及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。
主要財務情報（2025年12月期 通期）
- 売上高
- 5949.2億円
- 営業利益
- 973.5億円
- 経常利益
- 1013.3億円
- 当期純利益
- 636.1億円
- 総資産
- 7532.5億円
- 純資産
- 5226.6億円
- ROE
- 12.8%
- ROA
- 8.4%
- 自己資本比率
- 69.4%
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ株式会社の財務推移（数値・直近3期）
| 指標 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 5528.3億円 | 5653.6億円 | 5949.2億円 |
| 営業利益 | 769.0億円 | 939.8億円 | 973.5億円 |
| 経常利益 | 860.5億円 | 1021.2億円 | 1013.3億円 |
| 当期純利益 | 722.7億円 | 748.1億円 | 636.1億円 |
| 総資産 | 6454.8億円 | 7226.7億円 | 7532.5億円 |
| 純資産 | 3952.0億円 | 4725.5億円 | 5226.6億円 |
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ株式会社のAI要約（開示資料に基づく整理・テキスト）
事業概要
当中間連結会計期間において、同社グループ（同社及び同社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。
リスク
主要原材料である天然ゴム、合成ゴム、その他石油化学品の価格は、原油、ナフサ、天然ゴムの国際市況の影響を受けます。また、輸入品が多いため、為替変動や関税の影響も受けます。さらに、北米・欧州・アジアなどに拠点を持つため、地政学的な混乱や紛争、需要減少、サプライチェーンの混乱、原材料高騰、通商政策による関税変動が業績に影響する可能性があります。
今後の見通し
文中の将来に関する事項は、当中間連結会計期間の末日現在において同社グループ（同社及び連結子会社）が判断したものです。(1)経営成績の状況 当中間連結会計期間における経済環境は、米国では、インフレ圧力の緩和がみられるなか、雇用情勢や個人消費は底堅く推移しました。
セグメント
タイヤ事業では、北米の市販用タイヤで市場全体の縮小やトレードダウンの影響がありましたが、値上げの浸透や重点商品の販売が寄与しました。欧州では、セルビア工場を核とした事業再編に伴うオペレーション変更の過渡期にあり、販売量と売上高がともに前年を下回りました。国内の市販用タイヤは供給面の制約や買い控えの影響を受けましたが、新車用タイヤは装着車種のモデルチェンジ等により伸びました。自動車部品事業は、自動車メーカーからの需要が安定的に推移し、売上高は前年を上回りました。加えて、三重県員弁郡の自動車部品製造設備について減損損失を計上しています。
設備投資
当中間連結会計期間末の有形固定資産は増加しており、同社は商品及び製品とあわせて資産を積み上げています。明示された設備投資計画や新たな重要な設備投資の決定は確認できませんでした。
研究開発
文中の将来に関する事項は、当中間連結会計期間の末日現在において同社グループ（同社及び連結子会社）が判断したものです。(1)経営成績の状況 当中間連結会計期間における経済環境は、米国では、インフレ圧力の緩和がみられるなか、雇用情勢や個人消費は底堅く推移しました。
人材・従業員
前事業年度の有価証券報告書提出日後、当中間会計期間における役員の異動はありませんでした。
本要約は会社が提出した開示資料に基づく整理であり、投資判断を行うものではありません。