三井化学株式会社
Mitsui Chemicals, Inc.
証券コード 4183 ｜ EDINETコード E00840 ｜ 業種 化学
所在地 中央区八重洲二丁目2番1号
収録している最新の会計期間 2026年3月期 通期
当社グループは、当社、子会社134社、ジョイント・オペレーション（共同支配事業）4社並びに関連会社及びジョイント・ベンチャー（共同支配企業）26社で構成され、ライフ＆ヘルスケア・ソリューション、モビリティソリューション、ICTソリューション及びベーシック＆グリーン・マテリアルズの製造・販売を主な事業内容とし、さらに。
主要財務情報（2026年3月期 通期）
- 売上高
- 1.67兆円
- 営業利益
- 738.1億円
- 当期純利益
- 343.8億円
- 総資産
- 2.15兆円
- 純資産
- 9887.8億円
- ROE
- 4.0%
- ROA
- 1.6%
- 自己資本比率
- 40.2%
三井化学株式会社の財務推移（数値・直近3期）
| 指標 | 2024年度 | 2025年度 | 2026年度 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 1.75兆円 | 1.81兆円 | 1.67兆円 |
| 営業利益 | 741.2億円 | 783.4億円 | 738.1億円 |
| 当期純利益 | 500.0億円 | 322.4億円 | 343.8億円 |
| 総資産 | 2.22兆円 | 2.15兆円 | 2.15兆円 |
| 純資産 | 9848.1億円 | 9706.0億円 | 9887.8億円 |
| ROE | 6.1% | 3.8% | 4.0% |
三井化学株式会社のAI要約（開示資料に基づく整理・テキスト）
事業概要
同社グループは、同社、子会社128社、ジョイント・オペレーション（共同支配事業）４社並びに関連会社及びジョイント・ベンチャー（共同支配企業）24社で構成され、ライフ＆ヘルスケア・ソリューション、モビリティソリューション、ICTソリューション及びベーシック＆グリーン・マテリアルズの製造・販売を主な事業内容とし、さらに、各事業に関連するサービス等の事業活動を展開しています。同社グループの事業内容及び主な関係会社の位置付けは次のとおりです。
リスク
同社グループでは、「経営戦略及び経営目標の達成に影響を与え得る同社グループを取り巻く事象がもたらす不確実性及び変化」をリスクと捉えています。中長期的かつ継続的な視点をもって、リスクによる「脅威」の最小化を図るとともに、「機会」を見逃すことなく最大限に活用することにより、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目指します。
今後の見通し
文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において同社グループが判断したものです。(1) 同社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題 同社グループは、「地球環境との調和の中で、材料・物質の革新と創出を通して高品質の製品とサービスを顧客に提供し、もって広く社会に貢献する」ことを企業グループ理念として掲げ、ESGを中核に据えた経営を行っていくことで、事業活動を通じた社会貢献を目指しています。
セグメント
セグメント情報 1報告セグメントの概要 同社グループの事業セグメントは、同社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会（最高経営意思決定者）が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。同社グループは、本社に製品・サービス別の事業本部を置き、各事業本部は、取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しています。
設備投資
同社及び連結子会社では、多種多様な事業を国内外で行っており、設備の新設、増強、合理化等の計画の内容も多岐にわたっているため、セグメントごとの数値を開示する方法によっています。当連結会計年度後１年間の設備投資計画は1,540億円であり、セグメントごとの内訳は以下のとおりです。
研究開発
32．研究開発費 前連結会計年度及び当連結会計年度において、費用として認識された研究開発費は、以下のとおりです。
人材・従業員
対象資料からは確認できません。
本要約は会社が提出した開示資料に基づく整理であり、投資判断を行うものではありません。