ＴＨＫ株式会社
THK CO., LTD.
証券コード 6481 ｜ EDINETコード E01678 ｜ 業種 機械
所在地 港区芝浦2-12-10
収録している最新の会計期間 2025年12月期 通期
当社グループは、子会社39社及び関連会社3社で構成されております。産業機器事業は主に直動システムを中心とした機械要素部品等の製造販売及び産業機械の製造販売を行っており、輸送機器事業は主に自動車や二輪車などの輸送機器向けにステアリング部品、サスペンション部品、ブレーキ部品等の開発設計、製造販売を行っております。
主要財務情報（2025年12月期 通期）
- 売上高
- 2404.4億円
- 営業利益
- 144.4億円
- 当期純利益
- -698.9億円
- 総資産
- 4729.9億円
- 純資産
- 2657.5億円
- ROE
- -21.7%
- ROA
- -14.8%
- 自己資本比率
- 55.3%
ＴＨＫ株式会社の財務推移（数値・直近3期）
| 指標 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 3519.4億円 | 3527.6億円 | 2404.4億円 |
| 営業利益 | 237.1億円 | 173.5億円 | 144.4億円 |
| 当期純利益 | 184.0億円 | 104.4億円 | -698.9億円 |
| 総資産 | 5563.5億円 | 5674.2億円 | 4729.9億円 |
| 純資産 | 3629.0億円 | 3897.9億円 | 2657.5億円 |
| ROE | 5.3% | 2.8% | -21.7% |
ＴＨＫ株式会社のAI要約（開示資料に基づく整理・テキスト）
事業概要
当中間連結会計期間において、同社グループ（同社及び同社の関係会社）が営む事業の内容の重要な変更、及び主要な関係会社の異動は、以下のとおりです。（輸送機器事業の譲渡） 同社は、前第4四半期連結会計期間より、輸送機器事業を非継続事業に分類しており、本件事業譲渡に係る手続きは、2026年6月1日に完了しました。
リスク
当中間連結会計期間において、事業等のリスクに重要な変更はありませんでした。重要事象等も存在していません。
今後の見通し
文中の将来に関する事項は、当中間連結会計期間の末日現在において同社グループが判断したものです。1財政状態及び経営成績の状況 ① 経営成績の状況 当中間連結会計期間においては、中東情勢やウクライナをはじめとする地政学リスクの高まり、インフレの継続、及び米国の関税政策などの懸念材料がある中で、世界経済は先行きが不透明な状況が続きました。
セグメント
同社グループは、日本、米州、欧州、中国、その他の各セグメントで事業を行っています。日本ではエレクトロニクス関連や工作機械を中心に需要が回復し、米州ではエレクトロニクス関連を中心に需要が回復しました。欧州では需要が持ち直し、中国では全般的に需要が好調でした。その他では、インド・ASEANを中心に需要の裾野が広がり、販売網の拡充と新規顧客開拓を進めています。
設備投資
当中間連結会計期間の投資活動によるキャッシュ・フローでは、有形固定資産の取得による支出がありました。
研究開発
文中の将来に関する事項は、当中間連結会計期間の末日現在において同社グループが判断したものです。1財政状態及び経営成績の状況 ① 経営成績の状況 当中間連結会計期間においては、中東情勢やウクライナをはじめとする地政学リスクの高まり、インフレの継続、及び米国の関税政策などの懸念材料がある中で、世界経済は先行きが不透明な状況が続きました。
人材・従業員
前事業年度の有価証券報告書提出後、同社では取締役の異動がありました。2026年3月20日付で、槇信之氏が取締役副社長、木下直樹氏が取締役専務執行役員、佐藤宜史氏が取締役常務執行役員にそれぞれ就任しています。あわせて、2026年2月12日に公表されたネクストキャリア支援制度の実施に伴い費用が発生しました。
本要約は会社が提出した開示資料に基づく整理であり、投資判断を行うものではありません。