ＨＯＹＡ株式会社
HOYA CORPORATION
証券コード 7741 ｜ EDINETコード E01124 ｜ 業種 精密機器
所在地 新宿区西新宿六丁目10番1号
代表者 取締役兼代表執行役 最高経営責任者 池田 英一郎
収録している最新の会計期間 2026年3月期 通期
当社グループは、HOYA株式会社及び連結子会社131社（国内7社、海外124社）並びに関連会社12社（国内3社、海外9社）により構成されており、ヘルスケア関連製品、メディカル関連製品、エレクトロニクス関連製品、映像関連製品の製造販売及びそれらに附帯する事業を行っております。
主要財務情報（2026年3月期 通期）
- 売上高
- 9477.5億円
- 当期純利益
- 2530.8億円
- 総資産
- 1.30兆円
- 純資産
- 1.04兆円
- ROE
- 25.4%
- ROA
- 19.5%
- 自己資本比率
- 78.4%
ＨＯＹＡ株式会社の財務推移（数値・直近3期）
| 指標 | 2024年度 | 2025年度 | 2026年度 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 7626.1億円 | 8660.3億円 | 9477.5億円 |
| 当期純利益 | 1813.8億円 | 2021.0億円 | 2530.8億円 |
| 総資産 | 1.20兆円 | 1.23兆円 | 1.30兆円 |
| 純資産 | 9622.6億円 | 9716.3億円 | 1.04兆円 |
| ROE | 20.3% | 20.8% | 25.4% |
| ROA | 15.1% | 16.4% | 19.5% |
ＨＯＹＡ株式会社のAI要約（開示資料に基づく整理・テキスト）
事業概要
同社グループは、HOYA株式会社及び連結子会社131社（国内7社、海外124社）並びに関連会社12社（国内3社、海外9社）により構成されており、ヘルスケア関連製品、メディカル関連製品、エレクトロニクス関連製品、映像関連製品の製造販売及びそれらに附帯する事業を行っています。（2026年３月31日現在） 各製品は、同社及び国内外の関係会社によって製造されています。
リスク
有価証券報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項には、以下のようなものがあります。このため、同社グループでは過度に執行役に依存しないよう、経営体制を整備し、経営リスクの軽減を図ることに努めるとともに、後継者計画の作成を行っていますが、執行役が何らかの理由により業務を遂行できなくなった場合、同社グループの経営成績及び今後の意思決定に影響を及ぼす可能性があります。
今後の見通し
文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において同社グループが判断したものです。１経営方針 同社グループは、持続的成長と企業価値の最大化に向けて、ビジネスモデルや景気感応度、営業地域等が異なる複数の事業を展開することでリスクを分散し、グループ全体の収益性・安定性・成長性を確保していくポートフォリオ経営を行っています。
セグメント
セグメント情報 (１)報告セグメントの収益源の製品及びサービス 同社グループの報告セグメントは、同社グループの構成単位のうち、分離された財務情報が入手可能であり、最高経営意思決定機関である取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているセグメントです。同社グループは、経営理念にて「生活・文化」及び「情報・通信」という事業ドメインを定めており、当該事業ドメインでの継続的な企業価値の増大を実現するため、経営資源の配分に関する意思決定を行い、業績をモニタリングしています。
設備投資
当連結会計年度の設備投資額（有形固定資産のほか無形資産および使用権資産を含む。）は65,711百万円となりました。
研究開発
同社グループは、将来にわたる持続的成長と企業価値の向上を目指し、長期的な視点に立った事業戦略の立案と技術開発に取り組んでいます。同社グループでは、既存事業の延長線上にある次世代技術及び長期的な視点に立った次々世代の研究開発を各事業部門が手がけています。
人材・従業員
対象資料からは確認できません。
本要約は会社が提出した開示資料に基づく整理であり、投資判断を行うものではありません。