日本ゼオン株式会社
ZEON CORPORATION
証券コード 4205 ｜ EDINETコード E00821 ｜ 業種 化学
所在地 千代田区丸の内一丁目6番2号
代表者 代表取締役社長兼CEO 豊嶋 哲也
収録している最新の会計期間 2026年3月期 通期
事業区分 主要製品等 主要な会社 エラストマー素材事業 合成ゴム，合成ラテックス，化成品（Ｃ5石油樹脂，熱可塑性エラストマー等） 国内 当社、㈱トウペ、ゼオン化成㈱、ゼオンポリミクス㈱、東京材料㈱ 他 海外 Zeon Chemicals L.P.、Tokyo Zairyo (U.S.A.) Inc.、Zeon Europe GmbH。
主要財務情報（2026年3月期 通期）
- 売上高
- 4119.7億円
- 営業利益
- 363.8億円
- 経常利益
- 400.4億円
- 当期純利益
- 362.3億円
- 総資産
- 5482.5億円
- 純資産
- 3782.5億円
- ROE
- 9.9%
- ROA
- 6.6%
- 自己資本比率
- 68.9%
日本ゼオン株式会社の財務推移（数値・直近3期）
| 指標 | 2024年度 | 2025年度 | 2026年度 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 3822.8億円 | 4206.5億円 | 4119.7億円 |
| 営業利益 | 205.0億円 | 293.2億円 | 363.8億円 |
| 経常利益 | 269.1億円 | 330.5億円 | 400.4億円 |
| 当期純利益 | 311.0億円 | 262.0億円 | 362.3億円 |
| 総資産 | 5322.5億円 | 5337.9億円 | 5482.5億円 |
| 純資産 | 3637.3億円 | 3579.9億円 | 3782.5億円 |
日本ゼオン株式会社のAI要約（開示資料に基づく整理・テキスト）
事業概要
同社グループ（同社及び同社の関係会社）は、同社、子会社56社及び関連会社９社で構成されており、主な事業内容と事業を構成している同社及び関係会社の当該事業における位置付けは次のとおりです。事業区分 主要製品等 主要な会社 エラストマー素材事業 合成ゴム，合成ラテックス，化成品（Ｃ５石油樹脂，熱可塑性エラストマー等） 国内 同社、㈱トウペ、ゼオン化成㈱、ゼオンポリミクス㈱、東京材料㈱ 他 海外 Zeon Chemicals L.P.、Tokyo Zairyo (U.S.A.) Inc.、Zeon Europe GmbH、Zeon Chemicals Singapore Pte. Ltd. 、Zeon Asia Pte Ltd、Tokyo Zairyo (Thailand) Co., Ltd.、Zeon Chemicals (Thailand) Co., Ltd.、瑞翁貿易(上海)有限公司、瑞翁化工(上海)有限公司、東材（上海）国際貿易有限公司、東材（広州）国際貿易有限公司、瑞翁化工(広州)有限公司、Zeon Chemicals Asia Co., Ltd.、Zeon Brasil Ltda.、Zeon Advanced Polymix Co., Ltd.、Zeon Korea Co., Ltd. 他 高機能材料事業 化学品（合成香料,有機合成薬品等），電子材料,電池材料,トナー，高機能樹脂，高機能部材，医療器材等 国内 同社、ゼオンメディカル㈱、東京材料㈱ 他 海外 Zeon Chemicals L.P.、Zeon Specialty Materials Inc.、Zeon Europe GmbH、Zeon Asia Pte Ltd、瑞翁貿易(上海)有限公司、東材（上海）国際貿易有限公司、東材（広州）国際貿易有限公司、Zeon Shinhwa Inc.、Zeon Chemicals Asia Co., Ltd.、Zeon Korea Co., Ltd. 他 その他の事業 ＲＩＭ配合液，塗料等 国内 同社、㈱トウペ、RIMTEC㈱、ゼオン化成㈱、ゼオンノース㈱、ゼオン山口㈱、ゼオンエフアンドビー㈱、東京材料㈱、岡山ブタジエン㈱、ジスインフォテクノ㈱ 他 海外 Zeon Chemicals L.P.、Zeon Chemicals Inc.、Zeon Ventures Inc.、Zeon General Partnership LLC、Tokyo Zairyo (U.S.A.) Inc.、Tokyo Zairyo (Thailand) Co., Ltd.、瑞翁貿易(上海)有限公司、東材（上海）国際貿易有限公司、東材（広州）国際貿易有限公司、Telene S.A.S. 他 （注）複数事業を営んでいる場合には、それぞれの事業に含めています。
リスク
有価証券報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項には、以下のようなものがあります。外部事業環境に係るリスク 日本、北米、欧州、アジアの同社グループの主要市場の経済状況は、同社グループの製品販売に大きな影響を与えます。
今後の見通し
同社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりです。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において同社グループが判断したものです。
セグメント
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいています。
設備投資
当連結会計年度中の設備投資は、エラストマー素材事業、高機能材料事業、その他、全社共通に分かれて実施されています。主な計画としては、徳山工場における高機能樹脂生産設備の新設があり、自己資金等で進める予定です。なお、重要な設備の除却等はありません。
研究開発
※４ 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額 前連結会計年度 （自 2024年４月１日 至 2025年３月31日） 当連結会計年度 （自 2025年４月１日 至 2026年３月31日） 18,224百万円 17,003百万円６【研究開発活動】 同社グループ（同社及び連結子会社、以下同じ）の研究開発部門として、同社が同社グループの研究開発の中枢組織として川崎地区に総合開発センターと創発推進センター(１３研究所および４スタジオより構成)、高岡地区に高機能部材研究所、徳山地区にCNT研究所、トナー研究室、米沢地区に研究棟、加えて６工場(高岡、川崎、徳山、水島、氷見二上、敦賀)に所属する製造課内に技術グループを有するほか、国外関係会社等の研究部門として、Zeon Chemicals L.P. R&D Center(米国)並びにZeon Research Vietnam Co., Ltd.（ベトナム）を有しています。
人材・従業員
2026年3月31日現在、グループの従業員はエラストマー素材事業、高機能材料事業、その他、全社共通に配分されており、研究開発、製造、販売、管理などの機能ごとに人員が配置されています。臨時従業員も一定数含まれており、季節工、パートタイマー、嘱託契約の従業員が対象とされています。
本要約は会社が提出した開示資料に基づく整理であり、投資判断を行うものではありません。