マクセル株式会社
Maxell, Ltd.
証券コード 6810 ｜ EDINETコード E01947 ｜ 業種 電気機器
所在地 乙訓郡大山崎町大山崎小泉1番地
代表者 取締役社長 中村 啓次
収録している最新の会計期間 2026年3月期 通期
当社グループは、当社、子会社19社、関連会社2社で構成され、エネルギー、機能性部材料、光学・システム及び価値共創事業製品の製造・販売を主な事業内容としております。
主要財務情報（2026年3月期 通期）
- 売上高
- 1294.3億円
- 営業利益
- 78.9億円
- 経常利益
- 86.0億円
- 当期純利益
- 82.6億円
- 総資産
- 1804.7億円
- 純資産
- 901.8億円
- ROE
- 9.3%
- ROA
- 4.6%
- 自己資本比率
- 48.2%
マクセル株式会社の財務推移（数値・直近3期）
| 指標 | 2024年度 | 2025年度 | 2026年度 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 1291.4億円 | 1298.1億円 | 1294.3億円 |
| 営業利益 | 80.8億円 | 93.2億円 | 78.9億円 |
| 経常利益 | 97.9億円 | 97.7億円 | 86.0億円 |
| 当期純利益 | 75.4億円 | 40.9億円 | 82.6億円 |
| 総資産 | 1711.0億円 | 1645.1億円 | 1804.7億円 |
| 純資産 | 973.1億円 | 941.7億円 | 901.8億円 |
マクセル株式会社のAI要約（開示資料に基づく整理・テキスト）
事業概要
同社グループは、同社、子会社19社、関連会社２社で構成され、エネルギー、機能性部材料、光学・システム及び価値共創事業製品の製造・販売を主な事業内容としています。なお、当連結会計年度よりエネルギー、機能性部材料、光学・システムを同社の強みであるアナログコア技術を軸に重点的に伸ばしていくべき事業群(アナログコア事業群)と定義し、積極的な成長投資を行い、事業成長を加速することとしました。
リスク
主要なリスクとして、経済動向、災害や国際情勢、為替変動、材料費の変動、競争激化、技術革新の遅れが挙げられています。特に、中国に製造拠点や協力工場を多く有していることから、同国の政治・経済・社会環境の変化が業績に影響する可能性があるとしています。
今後の見通し
文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末において同社グループが判断したものです。(1) 会社の経営の基本方針 同社グループでは、独自の強みである「混合分散（まぜる）」「精密塗布（ぬる）」「高精度成形（かためる）」を柱とする「アナログコア技術」に立脚した事業を成長の主軸と位置付け、事業ポートフォリオ改革を進めるとともに、すべてのステークホルダーに最高の価値を提供する「価値創出企業」となることをめざしています。
セグメント
報告セグメントは、エネルギー、機能性部材料、光学・システム、価値共創事業に変更されています。エネルギーでは2025年5月に角形リチウムイオン電池の生産を終了し、今後は全固体電池に注力する方針が示されています。光学・システムでは電鋳製品を2026年7月に事業譲渡する予定です。
設備投資
当連結会計年度の設備投資は、エネルギー、機能性部材料、光学・システム、価値共創事業の各セグメントで実施されています。重要な投資案件として、一次電池の生産設備、粘着テープの生産設備、塗布型セパレータの生産設備が計画されており、いずれも自己資金で進められています。
研究開発
同社グループでは、同社及び同社の関係会社の研究開発部門や事業本部などが連携して研究開発活動を行っています。また、同社グループ外の企業との共同開発や産官学連携の活用により、一層の技術革新を推進しています。
人材・従業員
対象資料には、人員施策や人的資本に関する具体的な開示は見当たりませんでした。
本要約は会社が提出した開示資料に基づく整理であり、投資判断を行うものではありません。