太陽誘電株式会社
TAIYO YUDEN CO., LTD.
証券コード 6976 ｜ EDINETコード E01824 ｜ 業種 電気機器
所在地 中央区京橋2丁目7番19号
代表者 代表取締役社長執行役員 佐瀬 克也
収録している最新の会計期間 2026年3月期 通期
当社グループは、当社及び当社の関係会社（子会社29社及び関連会社1社）で構成されており、コンデンサ、インダクタ、複合デバイス等の電子部品を製造販売する電子部品事業を行っております。当社は、当社及び製造関係会社で完成品に加工した製品を、国内外のセットメーカー等及び販売関係会社へ販売及び供給しております。
主要財務情報（2026年3月期 通期）
- 売上高
- 3553.4億円
- 営業利益
- 200.0億円
- 経常利益
- 241.3億円
- 当期純利益
- 148.1億円
- 総資産
- 6155.4億円
- 純資産
- 3444.1億円
- ROE
- 4.5%
- ROA
- 2.4%
- 自己資本比率
- 56.0%
太陽誘電株式会社の財務推移（数値・直近3期）
| 指標 | 2024年度 | 2025年度 | 2026年度 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 3226.5億円 | 3414.4億円 | 3553.4億円 |
| 営業利益 | 90.8億円 | 104.6億円 | 200.0億円 |
| 経常利益 | 137.6億円 | 105.2億円 | 241.3億円 |
| 当期純利益 | 83.2億円 | 23.3億円 | 148.1億円 |
| 総資産 | 5796.9億円 | 5731.9億円 | 6155.4億円 |
| 純資産 | 3301.0億円 | 3191.7億円 | 3444.1億円 |
太陽誘電株式会社のAI要約（開示資料に基づく整理・テキスト）
事業概要
同社グループは、同社及び同社の関係会社（子会社29社及び関連会社１社）で構成されており、コンデンサ、インダクタ、複合デバイス等の電子部品を製造販売する電子部品事業を行っています。同社は、同社及び製造関係会社で完成品に加工した製品を、国内外のセットメーカー等及び販売関係会社へ販売及び供給しています。
リスク
中東情勢の混乱が長期化した場合、原材料価格、物流費、電力費の上昇や市場低迷の影響を受ける可能性があります。感染症の拡大は、受注や生産、物流に影響する可能性があります。海外拠点では、政治・経済情勢の不安定さや停電などが事業活動の障害となる可能性があります。顧客の業績悪化による売上債権回収リスク、特定サプライヤーへの依存に伴う調達リスク、製品不具合の発生リスクも挙げられています。
今後の見通し
同社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりです。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において同社グループが判断したものです。
セグメント
同社グループは電子部品事業の単一セグメントです。セグメント別の記載は行っていません。
設備投資
当連結会計年度後1年間の設備投資計画は400億円です。主な投資先は、同社の玉村工場・八幡原工場・R&Dセンター、TAIYO YUDEN (PHILIPPINES), INC.、韓国慶南太陽誘電株式会社、新潟太陽誘電株式会社です。主な内容はコンデンサやインダクタの製造設備、研究開発設備で、生産能力拡大、新商品の生産、生産性改善、設備維持補修を目的としています。
研究開発
※４ 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額 前連結会計年度 （自 2024年４月１日 至 2025年３月31日） 当連結会計年度 （自 2025年４月１日 至 2026年３月31日） 15,042百万円 14,474百万円６【研究開発活動】 同社グループは、素材の開発から出発して製品化を行うことを信条とし、創業以来培ってきた同社グループ独自の要素技術にさらに磨きをかけることで、エレクトロニクス機器の進化に貢献する電子部品の創出を目指し、研究開発活動を進めています。
人材・従業員
2026年3月31日現在の従業員数は20,604名です。就業人員数が示されています。
本要約は会社が提出した開示資料に基づく整理であり、投資判断を行うものではありません。