株式会社ソディック

Sodick Co.,Ltd.

証券コード 6143 | EDINETコード E01504 | 業種 機械

所在地 横浜市都筑区仲町台三丁目12番1号

代表者 代表取締役 CEO 社長執行役員 圷 祐次

収録している最新の会計期間 2025年12月期 通期

当社グループ(当社、連結子会社及び持分法適用関連会社)は、当社、連結子会社21社及び持分法適用関連会社1社で構成されており、放電加工機、マシニングセンタ並びに金属3Dプリンタ、レーザー加工機等の開発・製造・販売を行う工作機械事業、射出成形機等の開発・製造・販売を行う産業機械事業、麺製造プラント、製麺機。

主要財務情報(2025年12月期 通期)

売上高
805.7億円
営業利益
42.2億円
経常利益
52.3億円
当期純利益
45.1億円
総資産
1557.0億円
純資産
905.9億円
ROE
5.2%
ROA
2.9%
自己資本比率
58.1%
株式会社ソディックの財務推移(数値・直近3期)
株式会社ソディックの年次の財務推移
指標2023年度2024年度2025年度
売上高671.7億円736.7億円805.7億円
営業利益-28.2億円22.3億円42.2億円
経常利益-12.6億円36.3億円52.3億円
当期純利益-46.0億円41.1億円45.1億円
総資産1340.7億円1449.9億円1557.0億円
純資産771.3億円844.3億円905.9億円
株式会社ソディックのAI要約(開示資料に基づく整理・テキスト)

事業概要

当中間連結会計期間において、同社グループ(同社、連結子会社及び持分法適用関連会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。回次 第50期 中間連結会計期間 第51期 中間連結会計期間 第50期 会計期間 自2025年1月1日 至2025年6月30日 自2026年1月1日 至2026年6月30日 自2025年1月1日 至2025年12月31日 売上高 (百万円) 37,980 46,921 80,572 経常利益 (百万円) 1,538 5,532 5,231 親会社株主に帰属する中間 (当期)純利益 (百万円) 1,088 3,981 4,514 中間包括利益又は包括利益 (百万円) △1,972 6,639 7,483 純資産額 (百万円) 81,777 95,536 90,592 総資産額 (百万円) 136,063 160,284 155,695 1株当たり中間(当期)純利益金額 (円) 21.52 79.26 89.19 潜在株式調整後1株当たり中間(当期)純利益金額 (円) - 66.75 83.35 自己資本比率 (%) 60.0 59.5 58.1 営業活動による キャッシュ・フロー (百万円) 5,567 10,023 7,147 投資活動による キャッシュ・フロー (百万円) 590 △752 △3,955 財務活動による キャッシュ・フロー (百万円) △6,995 △5,146 △2,484 現金及び現金同等物の中間期末(期末)残高 (百万円) 40,295 51,113 44,983 (注)1.。

リスク

当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。

今後の見通し

文中の将来に関する事項は、当中間連結会計期間の末日現在において判断したものです。(1)経営成績の状況 当中間連結会計期間の同社グループを取り巻く環境は、国内経済が雇用・所得環境の改善を背景に緩やかな回復基調で推移した一方で、不安定な為替相場、原材料価格・エネルギー価格の高止まり、ウクライナや中東情勢などの地政学的リスクの継続により依然として先行きは不透明な状況にあります。

セグメント

報告セグメントの変更等に関する事項 同社グループは従来、リニアモータを外部顧客向けに販売及び工作機械向けに内製している「リニアモータ事業」を、重要性が乏しいため「その他」に含め記載していましたが、「工作機械事業」の競争力強化に向けて外部顧客向けのリソースを内製化に集中したことで外部顧客向けの比率が低下したことから、事業実態をより適切に反映させるため、当中間連結会計期間において「工作機械事業」に含めて記載する方法に変更しています。なお、前中間連結会計期間のセグメント情報は、変更後の区分により作成したものを記載しています。

設備投資

文中の将来に関する事項は、当中間連結会計期間の末日現在において判断したものです。(1)経営成績の状況 当中間連結会計期間の同社グループを取り巻く環境は、国内経済が雇用・所得環境の改善を背景に緩やかな回復基調で推移した一方で、不安定な為替相場、原材料価格・エネルギー価格の高止まり、ウクライナや中東情勢などの地政学的リスクの継続により依然として先行きは不透明な状況にあります。

研究開発

文中の将来に関する事項は、当中間連結会計期間の末日現在において判断したものです。(1)経営成績の状況 当中間連結会計期間の同社グループを取り巻く環境は、国内経済が雇用・所得環境の改善を背景に緩やかな回復基調で推移した一方で、不安定な為替相場、原材料価格・エネルギー価格の高止まり、ウクライナや中東情勢などの地政学的リスクの継続により依然として先行きは不透明な状況にあります。

人材・従業員

該当事項はありません。

本要約は会社が提出した開示資料に基づく整理であり、投資判断を行うものではありません。