三菱鉛筆株式会社
MITSUBISHI PENCIL CO.,LTD.
証券コード 7976 ｜ EDINETコード E02366 ｜ 業種 その他製品
所在地 品川区東大井五丁目23番37号
収録している最新の会計期間 2025年12月期 通期
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社50社で構成され、筆記具及び筆記具周辺商品事業とその他の事業を行っております。当連結会計年度において、UNI LINC INDIA PRIVATE LIMITEDを新たに設立したため、連結の範囲に含めております。
主要財務情報（2025年12月期 通期）
- 売上高
- 898.1億円
- 営業利益
- 96.9億円
- 経常利益
- 100.3億円
- 当期純利益
- 62.4億円
- 総資産
- 1830.0億円
- 純資産
- 1404.3億円
- ROE
- 4.7%
- ROA
- 3.4%
- 自己資本比率
- 75.7%
三菱鉛筆株式会社の財務推移（数値・直近3期）
| 指標 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 748.0億円 | 888.2億円 | 898.1億円 |
| 営業利益 | 118.5億円 | 121.9億円 | 96.9億円 |
| 経常利益 | 128.9億円 | 129.5億円 | 100.3億円 |
| 当期純利益 | 101.7億円 | 112.7億円 | 62.4億円 |
| 総資産 | 1460.1億円 | 1768.8億円 | 1830.0億円 |
| 純資産 | 1168.6億円 | 1307.1億円 | 1404.3億円 |
三菱鉛筆株式会社のAI要約（開示資料に基づく整理・テキスト）
事業概要
当中間連結会計期間において、同社グループ（同社及び同社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。回次 第151期 中間連結会計期間 第152期 中間連結会計期間 第151期 会計期間 自2025年１月１日 至2025年６月30日 自2026年１月１日 至2026年６月30日 自2025年１月１日 至2025年12月31日 売上高 （百万円） 43,245 47,757 89,814 経常利益 （百万円） 4,957 6,650 10,028 親会社株主に帰属する中間（当期）純利益 （百万円） 3,144 4,259 6,235 中間包括利益又は包括利益 （百万円） 4,039 10,069 14,770 純資産額 （百万円） 131,114 139,133 140,432 総資産額 （百万円） 170,449 200,864 183,005 １株当たり中間（当期） 純利益 （円） 57.28 80.49 114.27 潜在株式調整後１株当たり 中間（当期）純利益 （円） － 80.42 － 自己資本比率 （％） 75.5 68.4 75.7 営業活動による キャッシュ・フロー （百万円） 566 10,124 2,413 投資活動による キャッシュ・フロー （百万円） △2,292 △669 △7,920 財務活動による キャッシュ・フロー （百万円） △4,549 2,416 △1,874 現金及び現金同等物の中間期末（期末）残高 （百万円） 32,965 44,965 32,807 （注）１．。
リスク
当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。
今後の見通し
文中の将来に関する事項は、当中間連結会計期間の末日現在において判断したものです。（１）当期の経営成績の状況 当中間連結会計期間（2026年１月１日から2026年６月30日まで）におけるわが国経済は、企業収益の回復を背景として雇用・所得環境の改善が進み、個人消費が底堅く推移するとともに、投資需要もみられるなど、総じて緩やかな回復基調となりました。
セグメント
対象資料からは確認できません。
設備投資
文中の将来に関する事項は、当中間連結会計期間の末日現在において判断したものです。（１）当期の経営成績の状況 当中間連結会計期間（2026年１月１日から2026年６月30日まで）におけるわが国経済は、企業収益の回復を背景として雇用・所得環境の改善が進み、個人消費が底堅く推移するとともに、投資需要もみられるなど、総じて緩やかな回復基調となりました。
研究開発
文中の将来に関する事項は、当中間連結会計期間の末日現在において判断したものです。（１）当期の経営成績の状況 当中間連結会計期間（2026年１月１日から2026年６月30日まで）におけるわが国経済は、企業収益の回復を背景として雇用・所得環境の改善が進み、個人消費が底堅く推移するとともに、投資需要もみられるなど、総じて緩やかな回復基調となりました。
人材・従業員
該当事項はありません。
本要約は会社が提出した開示資料に基づく整理であり、投資判断を行うものではありません。