株式会社ＰＩＬＬＡＲ
PILLAR Corporation
証券コード 6490 ｜ EDINETコード E01645 ｜ 業種 機械
所在地 大阪市西区新町一丁目7番1号
収録している最新の会計期間 2026年3月期 通期
当社グループは、当社（日本ピラー工業株式会社）、子会社22社及び関連会社1社で構成されており、ピラフロン製品（ふっ素樹脂製品）及びメカニカルシール製品、グランドパッキン・ガスケット製品を主力とした流体制御関連機器製品の製造販売を行っております。
主要財務情報（2026年3月期 通期）
- 売上高
- 594.8億円
- 営業利益
- 121.1億円
- 経常利益
- 129.5億円
- 当期純利益
- 89.4億円
- 総資産
- 1056.3億円
- 純資産
- 794.2億円
- ROE
- 11.7%
- ROA
- 8.5%
- 自己資本比率
- 75.2%
株式会社ＰＩＬＬＡＲの財務推移（数値・直近3期）
| 指標 | 2024年度 | 2025年度 | 2026年度 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 586.0億円 | 579.9億円 | 594.8億円 |
| 営業利益 | 142.1億円 | 113.3億円 | 121.1億円 |
| 経常利益 | 151.0億円 | 114.7億円 | 129.5億円 |
| 当期純利益 | 107.8億円 | 83.0億円 | 89.4億円 |
| 総資産 | 988.4億円 | 980.5億円 | 1056.3億円 |
| 純資産 | 699.5億円 | 738.6億円 | 794.2億円 |
株式会社ＰＩＬＬＡＲのAI要約（開示資料に基づく整理・テキスト）
事業概要
同社グループは、同社（株式会社PILLAR）、子会社22社及び関連会社１社で構成されており、ピラフロン製品（ふっ素樹脂製品）及びメカニカルシール製品、グランドパッキン・ガスケット製品を主力とした流体制御関連機器製品の製造販売を行っています。これらの製品は半導体・液晶をはじめとして電力、石油、自動車、化学、船舶、土木建築、食品、医薬品などの幅広い産業分野の重要機能部品として不可欠であり、得意先は産業界の広範囲にわたっています。
リスク
なお、当該リスクが顕在化する可能性の程度や時期、当該リスクが顕在化した場合に同社グループの経営成績等の状況に与える影響につきましては、合理的に予見することが困難であるため記載しておりません。同社は、リスク管理全体を統括するため、「リスクマネジメント委員会」を設置するとともに、事業活動にかかわるリスクについて、その迅速な対応を行うことを目的として、同社及び同社グループ会社が共有する「リスクマネジメント規程」を定め、同規程に基づいたリスク管理体制を構築しています。
今後の見通し
同社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりです。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において同社グループが判断したものです。
セグメント
事業は電子機器関連事業、産業機器関連事業、その他部門に分かれています。電子機器関連事業はピラフロン製品が中心で、産業機器関連事業はメカニカルシール製品とグランドパッキン・ガスケット製品が中心です。その他部門には不動産賃貸業、保険代理業、売電事業が含まれます。
設備投資
当連結会計年度の設備投資は、長期的に成長が期待できる製品分野や研究開発分野に重点を置いて実施されました。重要な設備計画としては、株式会社タンケンシールセーコウの伊那工場における新工場建設があり、産業機器分野に関わる投資として位置づけられています。
研究開発
同社は創業以来「流体の漏れをなくし、流れを制御する」流体制御関連機器メーカーとして長年にわたり蓄積してきた材料技術、設計技術、加工技術、評価技術を応用した新製品の開発を進めています。同社の研究開発スタッフは約50名であり、お客様はもとより、公的研究機関や大学との交流、共同研究を積極的に展開し、先進技術の研究開発を効率的に推進しています。
人材・従業員
開示資料では、人材の確保と維持、多様な人材が能力を発揮できる環境整備が主要なリスクとして挙げられています。ダイバーシティの推進を重視し、多様な人材の個性や能力を活かす人事施策を進めていることが示されています。
本要約は会社が提出した開示資料に基づく整理であり、投資判断を行うものではありません。